薬剤師の活躍の場は医療機関や薬局だけではありません。製薬メーカーなど民間企業で働く薬剤師もたくさんいます。
では、そうした企業で働く薬剤師の仕事には、どのようなものがあり、収入や福利厚生はどのようになっているのでしょうか?メリットとデメリットを含めて転職するための注意点をまとめました。
一般的に企業薬剤師の求人は、調剤薬局やドラッグストアに比べるとそれほど多くはありません。それは、薬剤師免許が必要な職種が限られているからです。では、薬剤師が活躍できるのはどのようなポジションなのでしょうか?製薬メーカーを中心に薬剤師の活躍の場を見ていきましょう。
まず、高度な専門知識が求められるのが、新しい薬の企画・開発を手がける研究開発職です。薬で人の命を救うという、世のため、人のためになる職務ではありますが、そのポジションにつくことは簡単ではありません。専門的な知識に加えて実験スキルが必要です。大学在学中から研究内容を教授と相談しながら、博士号を取得するなど、専門知識を深めることが必要です。
次に、MRの教育・研修、医療機関などからの専門的な問い合わせに答える、学術職があります。このポジションは、プレゼンテーションスキルのほか、チームワークやリーダーシップなどビジネスセンスが求められ、MRと兼任の企業もあります。
続いて、製造された薬品の品質をチェックする、品質管理の仕事があります。薬剤の品質についてまとめ、公的機関にレポートしたり、品質チェックの結果を公表したり、顧客のサポートなどを行います。薬剤師の資格がなくてもこのポジションにつけるので、専門知識を生かす意味では満足度は低いかもしれません。
次に、厚生労働省に新薬承認などの申請書類の作成を担当する、薬事があります。このポジションは他の業務との兼任が多いのが実情です。
続いて、新薬候補の有効性と安全性を確かめる、治験コーディネーター、治験をモニタリングして適切に行われているかを確かめる臨床開発モニターがあります。この2つは最近需要が高まってきているため、求人が増えています。製薬メーカーのなかにはこの業務を外注するところも増えており、治験や臨床開発を専門にする企業もあります。
製薬メーカーの本社や支社、営業所では、薬を保管しているため必ず管理薬剤師が在籍しています。薬剤の管理、医者・看護師からの問い合わせへの対応、DI業務などを行います。
その他、企業の医療施設など、一般企業にも薬剤師が活躍できる場所があります。企業内の医療施設で働く薬剤師は、社員の健康管理や健康へのアドバイスなどを行い、身体だけでなくメンタル面でのサポートも期待されています。ただし、企業内の医療施設は減少傾向で、求人は多くありません。
企業薬剤師のメリットは、年収が高いことです。一般に病院や調剤薬局、ドラッグストアなどより高収入と言われます。ただし、職種によって幅があり、大手製薬メーカーであれば、研究・開発職は700万円以上、MRは800万円以上、治験コーディネータが700万円以上、管理薬剤師なら1,000万円以上を期待でき、管理職になるとさらに上積みが可能です。
高収入に加えて、福利厚生も充実しています。たとえば土日、祝日は基本的に休みで、有給も消化しやすく、産休、育児休業、介護休業、リフレッシュ休暇など休暇制度も充実しています。厚生年金や社会保険も手厚く、厚生年金基金や企業年金が用意されているところもあります。 その他のメリットとしては、調剤以外の業務を体験できる点も挙げられるでしょう。
一方デメリットとしては、調剤業務がない、患者さんとの接点がないことが挙げられます。処方せんの受付から、疑義照会、調剤、監査、服薬指導と会計、薬歴作成、そして患者さんとの人間関係の構築に、薬剤師としてのやりがいを感じる人にとっては、研究や治験の仕事は味気ないかもしれません。
さらに、営業職を除くとデスクワークが中心で、外交的な人は息苦しく感じるかもしれません。業務によってはプレゼンテーションスキルや交渉力といった、ビジネススキルやセンスが要求され、新たに身につけるべきことが多いのも事実です。外資系企業やグローバル化が進む製薬メーカーの場合、英語力が必要なこともあります。それに民間企業であるため、常に成果が求められ、目標達成のプレッシャーや人事考課や査定などの評価がストレスとなるかもしれません。
さらに、企業勤務が長くなると、後になって調剤薬局やドラッグストアに転職するのが難しくなる、というのもデメリットといえるでしょう。
では、企業薬剤師になるにはどのような準備をして、どのような点に注意すればよいのでしょうか。
まず注意したいのは、業界全体の動向です。たとえば、すでにお気づきの方もいらっしゃるかもしれませんが製薬企業は今、冬の時代を迎えています。理由は、新薬開発のハードルがどんどん高くなっていて、開発期間10年以上などもよくある話です。そして、数多くの新薬候補で、ものになるのは2万分の1とも3万分の1ともいわれ、開発費も高騰しています。
さらに、インターネットの発達にともなって、医師がウェブサイトなどから情報入手することが多くなり、MRの数が減少し始めています。 その上、日本では薬価を国がコントロールしており、少子高齢化、人口減少時代を迎え高騰する医療費を抑制するため、厚生労働省は薬価を抑える方針を強化しています。有名ながん治療薬の薬価が何度も下げられた例でもわかるように、高額な医薬品が特にターゲットになっています。
こうした傾向を受け、大手や中堅の国内製薬メーカーではリストラが行われ、スリムダウンする動きが強まっています。ですから、製薬メーカーへの転職を考えている人は、業界全体の動向に注意を向けておきましょう。
その一方で、化粧品業界は伸びていると言われます。それは、日本ブランドへの信頼性と男性化粧品の伸びが牽引しているからです。 さらに、サプリメントや健康食品メーカーも薬品を使用するため、薬剤師が品質管理に携わるポジションがあります。高齢者人口の増加とともに、サプリメントや健康食品への興味が高まっていることもあり、こうしたメーカーの薬剤師の求人は今後増える可能性があります。
製薬、化粧品、サプリメントなど、どの企業であっても、転職に際してはビジネス感覚やビジネススキルは磨いておくに越したことはありません。最近は治験業務を専門の会社に外注する製薬メーカーも増えていますから、治験コーディネーターの資格を取っておけば、そうした会社への転職に有利になるでしょう。
どの企業もそうですが、一般的に40歳を過ぎると、求人は減っていきます。40代以降の人材は、新しいことを吸収する意欲が衰えると判断されるため、前職での相応の経験がないと転職は厳しいと言えるでしょう。
企業薬剤師にも色々な職種があります。求人数はそれほど多くないので競争は激しくなります。専門知識のほかビジネス感覚やビジネススキルが必要な職種もあります。 給与は調剤薬局やドラッグストアよりも高めで、休日も多く、福利厚生もしっかりしていますが、企業勤めが長くなると調剤薬局やドラッグストアに戻ることは難しくなります。企業薬剤師を目指す場合は、メリット・デメリットも理解した上で、計画的に準備をしましょう。